日本の半導体の歴史　1980年代は世界の売上の5割超、1990年の上位10社に日本企業6社

日本の半導体産業は、1980年代に世界の頂点にいました。国の研究開発機関のNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）が2021年にまとめた資料によると、日本企業は1980年代に世界の半導体の売上の50%超を占め、売上の上位10社の半分以上が日本企業でした。今のAI向けの投資が日本の装置や材料の会社の業績を押し上げる中で、当時の構図を振り返ります。

売上の上位10社の顔ぶれ

NEDOの資料は、調査会社の公表情報をもとに、1985年と1990年の世界の半導体の売上上位10社を示しています。1985年の首位はNECで、日立、東芝、富士通、松下電器を合わせて日本企業が5社入りました。1990年には三菱電機が加わり、6社に増えています。首位はNEC、2位は東芝、3位は日立でした。

世界の半導体の売上上位10社（NEDOの資料から）

順位	1985年	1990年
1	NEC	NEC
2	テキサス・インスツルメンツ	東芝
3	モトローラ	日立
4	日立	インテル
5	東芝	モトローラ
6	富士通	富士通
7	フィリップス	三菱電機
8	インテル	テキサス・インスツルメンツ
9	ナショナル・セミコンダクター	フィリップス
10	松下電器	松下電器

出典：NEDO技術戦略研究センター「グローバルな半導体競争 ～エコシステム確保をかけて～」（2021年）。NEDOはIC Insightsの公表情報を基に作成したとしている。

強みはコンピューター向けのDRAM

NEDOは、当時の日本の競争力の源泉を、微細加工と製造の技術だったと説明しています。日本の主力は大型のコンピューター向けのメモリで、性能、品質、経済性で強みを発揮しました。DRAMの市場では50%超を占めたとしています。

一方でNEDOは、日本の半導体が汎用コンピューターを主戦場としていたため、その後のパソコンへの移行や機器の小型化に遅れたとも指摘しています。1990年代には、設計と製造の分業や、大型の投資の競争に乗り遅れたとしています。

日米半導体協定とシェアの低下

日本の高いシェアは、米国との摩擦を招きました。両国は1986年に日米半導体協定を結び、日本の市場での外国製の半導体のシェアや、価格について取り決めました。NEDOは、80年代に50%を超えた日本企業のシェアが、90年代以降下がり続け、10%以下まで低下したとしています。

電子情報技術産業協会（JEITA）の半導体部会が2021年5月にまとめた政策提言も、1980年代後半にDRAMを中心に世界シェア50%強だった日本の半導体産業が、現在は10%以下だとしています。同じ提言は、NANDフラッシュ、CMOSイメージセンサー、パワー半導体などの分野では、今もシェアが高く国際競争力を保っていると説明しています。

「シェア」の数え方に注意

ここでのシェアは、日本に本社がある半導体メーカーの売上の世界に占める比率です。WSTSの統計にある「日本の市場」とは違います。WSTSの日本の市場は、世界のメーカーが日本で販売した半導体の金額で、2025年は447億2,000万ドル、世界の5.6%でした（計算）。同じ「日本のシェア」でも、どの数字かで意味が変わります。

今後の注目点

• 政府は、北海道でラピダスが進める2nmの量産計画などに支援を続けています。日本企業の売上シェアがどこまで戻るか。
• SEAJは、日本国内向けの製造装置の販売が2028年度に初めて2兆円を超えると予測しています。
• WSTSの秋の予測で、日本の市場の2026年の見通し（570億5,000万ドル）がどう直るか。